これからの日本(335)歴史を知らない日本人(562)何にして戦うか(541) 認知症 [日本の道]
認知症のことを書こうと思っていましたが、重大事件が報道されましたので、少しだけ記してみます。
竹市・笹井氏ら４人の辞任求める 理研改革委
http://www.nikkei.com/article/DGXNASGG1201Q_S4A610C1MM8000/
一部、転載します。
2014/6/12 19:58 ＳＴＡＰ細胞論文の研究不正を受け、理化学研究所が設置した外部有識者による「研究不正再発防止のための改革委員会」（岸輝雄委員長）は12日、再発防止策を盛り込んだ提言を発表した。再生医療の中核拠点である理研発生・再生科学総合研究センター（神戸市、ＣＤＢ）を早急に解体するとともに、竹市雅俊センター長、笹井芳樹副センター長ら上層部４人の辞任を求めた。 小保方晴子研究ユニットリーダーについては、「研究不正行為は重大で極めて厳しい処分がなされるべきだ」と批判した。
研究不正再発防止のための改革委員会という訳の分らない委員会が立ちあげられ、研究所の中で急遽作られた委員会が、結論を出しました。
①竹市雅俊センター長、笹井芳樹副センター長ら上層部４人の辞任を求めた。----首にする。
②理研発生・再生科学総合研究センター（神戸市、ＣＤＢ）を早急に解体する---無きものにする。
③小保方晴子研究ユニットリーダーを首にする---退職しないで、どうしたら、ＳＴＡＰ細胞を作る事が出来るかを皆に教えてから、首にすることを決めました。---首にされなくても、退職するしかないでしょう。研究不正行為をしたと断定しているのですから。
研究不正再発防止のための改革委員会委員のメンバーは
市川家國 信州大学医学部 特任教授 岸輝雄 新構造材料技術研究組合 理事長 塩見美喜子 東京大学大学院理学系研究科 教授 竹岡八重子 光和総合法律事務所 弁護士 中村征樹 大阪大学全学教育推進機構 准教授 間島進吾 中央大学商学部 教授、公認会計士http://www.riken.jp/pr/topics/2014/20140409_2/
この委員会のネームをご覧ください。
研究不正再発防止のための改革委員会 です。これでは、初めから、小保方晴子研究ユニットリーダーが、不正をおこなったことは、決まっており、このようなケシカラン研究者が二度と出ない様に、理化学研究所は、なにをしなければいけないか、改革が必要であれば、どの様に改革をすればいいかを考えようと云うことです。
一番良い方法が、提案されました。
①竹市雅俊センター長、笹井芳樹副センター長ら上層部４人を首にする。 ② この決定が完了したら、理研発生・再生科学総合研究センターは閉鎖する。 ③③小保方晴子研究ユニットリーダーを首にする。 会社が無くなりますから、当然、首になりますが、神戸の研究所以外は、安泰ですから、首にするのは無理でしょうか。
すごい決定ですね。裁判所より、厳しいです。判決の理由を述べないで、上の三項の事を実行するように、野依良治理事長に命じました。
これは、法律上有効なのでしょうか。
きっと、有効なのでしょう。その為に弁護士の竹岡八重子氏が居られる事になります。
この会社の収入は、殆ど、国から出ているらしいです。提案を受けなれば、予算は減ることは間違いないでしょう。
いうことを聞けば、神戸市にある再生研だけの解体で済みます。 この判断をするために、間島進吾 中央大学商学部 教授、公認会計士 がメンバーに居られます。
再生研とは、何かと云いますと、私も良く知りませんが、再生医学研究所の事らしいです。死んだ細胞や組織を生き返らそうという研究です。出来れば、死んだ人でも生き返らそう。生き返らなければ、脳だけでも、生きた状態で残そう。
これは、アメリカの映画では、達成された事になっています。
なんといっても、有名なのは、京都大学再生医科学研究所 http://www.frontier.kyoto-u.ac.jp/ でしょう。
どうして、京大の先生は、このメーバーに加えなかったのでしょう。きっと、断られたと思います。
本当に、研究論文を捏造するようでは、日本の医学界は、世界から認められなくなり、崩壊すると云うのが、東京大学の先生の考えだと承知しています。何故、承知しているのかと言いますと、メディアが報道したコメントのなかに、確か、三人の東大の先生がおられたと思います。ひょっとしたら、慶応の先生だったかもしれません。私の記憶ちがいかもしれませんが、哲学の先生が居られたと思います。ところが、今回は、東大の先生はお一人だけです。
論文を撤回せよと大問題になった時に、何故か、私が見たコメントは、東大の先生が多かった様に思います。それは、メディアが、日本の最高の大学と言うことで、コメントを求めに行ったからだと思っていました。しかし、スタップ細胞のことはなにもコメントしないで、論文の書き方が、全く素人であることに力を注いで居られました。ご自分は、再生研のことは知らないので、コメントができないからだなと思っていました。知らないのであれば、コメントしなければ良いのですが、兎に角、論文を撤回させることが、どこの大学でも、大切なのだなと受けとりました。
私の見たコメントは限られていますから、どなたか、全ての新聞社の記事を集めて調べてください。
わたしは、そのとき、東大は、全大学を上げて、再生研を援護しているのだなと思いました。 (ああ、東大は、このごろ、理化学研究所に負けているのだなと思いました)
小保方晴子研究ユニットリーダーの論文が撤回されますと、例え、一年でも、東大の研究所は安泰です。
もし、小保方晴子氏の論文が、認められましたら、それこそ、全国の大学の再生研は解体消滅となります。
私は小保方晴子氏のスタップ細胞は、出来たのだと思っています。10個ぐらいは出来たのだと思います。そこで、皆の前でやればできるかと言いますと、出来ないと思います。
出来るのであれば、100億円程出してくれる人を見つけて、とことん裁判をすれば良いと思います。完成した暁には、その出資者に、利益の10分の1を差し出せばいいと思います。
これは、1兆円では済まないほどの儲けがでる話だと思います。
そのように考えませんと、研究不正再発防止のための改革委員会委員の正体が理解できません。
小保方氏の論文は、細胞を切り取って培養したら、どんどん増えましたという研究です。切り取った細胞は、死んでいます。幾ら、処理して培養しても、増殖はしません。其のままで、数日間、干からびない様にはできるかも知れませんが笛ません。指の一部を切りとって、塩分で処理をしたら、一時は元気になるかも知れませんが、どんどん培養したら、指が出来たとはならない。なれば、良いですね。指を怪我して切り落としてしまったとします。自分の足の皮膚を切り取って、培養したら、どんどん大きくなりました。短くなった指先に手術でくっつけておきましたら、どんどん元の指に伸びるでしょうか。どんどん、伸びすぎて邪魔にならないでしょうか。こんな馬鹿なことを考えましたが、馬鹿ではないのではと皆が考えているから、研究を続けているのだと思います。お互いにつぶそうと殴り合いをしたことになります)
スタップ細胞の論文では、塩分で処理をするところが重要なのです。小保方晴子氏は塩分のことは、喋ったのです。出来ませんから、チョッツしたコツがあるのだと云われました。皆さんはそのチョットしたコツを知りたがっていますが、判りません。
私は、塩で処理は正しいのですが、ただの塩ではなくて、「海水」ではないかと思って、理化学研究所に、共同研究を匂おわして、メールで提案しました。
数日後、返事がきました。このような提案は、一杯あって、全部検討することは出来ません。
そのような事は知っているかの文章が、書いてあって、検討はしますが、一々返事はできないかもしれませんとの文面でした。
おかしいですね。この提案は、既に、研究をしましたが駄目でしたとの返事であれば分りますが、はじめて、聞いて、実験をしてうまくいけばどうされるのでしょう。今頃、一生懸命し海水を使って研究をして居られるかもしれません。
地球に存在する生物は、細胞を含めて、昔々、海の中で誕生したことを考えれば当たり前のことです。(何故か、この考えは、ただしいことに決定しています)
塩分が大切なのではなく、海水の中に含まれている何かが、有効であるのかも知れません。
これだけのヒントで、私は100億円の値打ちがあると思うのですが、そんな話は、知っているような返事でした。ズルイ人達ですね。
この人達の考え方は、普通のひとでは、理解できない対応を次々しました。その時を上回る今回の決定です。小保方氏は理化学研究所にもどって、研究を続けることができることになっていました。 しかし、今回の決定の裏には、笹井芳樹副センター長を首にするこに決まりました。そして、スタップ細胞のチョットしたコツを喋らなかったら、小保方晴子氏も首にすると云うつもりなのでしょう。
その伏線が、「 小保方晴子研究ユニットリーダーについては、「研究不正行為は重大で極めて厳しい処分がなされるべきだ」だとおもいます。
これは、弁護士の竹岡八重子の発案ではないでしょうか。
こんなことを書いたら、わたしは 罰せられるのでしょうか。
是れ以上書きますと、どのような事でも、裁判沙汰になるのでしようね。
理化学研究所の神戸支所が、解体になってもならなくても、私はどちらでも良いです。それによって、国の支出が100億円減るのであれば、それは、タイトルの[何にして戦うか]の費用に回さなければ、中国は、戦争したくてしかたがありませんから、武器を購入して、中国が変な考えをしないようにすべきです。
中国のへんな考えは、エスカレートするばかりです。
実効支配へ“不測の事態”欲しかねない中国 戦闘機同士だと状況激変
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140613/plc14061312040009-n1.htm
竹市・笹井氏ら４人の辞任求める 理研改革委
http://www.nikkei.com/article/DGXNASGG1201Q_S4A610C1MM8000/
一部、転載します。
2014/6/12 19:58 ＳＴＡＰ細胞論文の研究不正を受け、理化学研究所が設置した外部有識者による「研究不正再発防止のための改革委員会」（岸輝雄委員長）は12日、再発防止策を盛り込んだ提言を発表した。再生医療の中核拠点である理研発生・再生科学総合研究センター（神戸市、ＣＤＢ）を早急に解体するとともに、竹市雅俊センター長、笹井芳樹副センター長ら上層部４人の辞任を求めた。 小保方晴子研究ユニットリーダーについては、「研究不正行為は重大で極めて厳しい処分がなされるべきだ」と批判した。
研究不正再発防止のための改革委員会という訳の分らない委員会が立ちあげられ、研究所の中で急遽作られた委員会が、結論を出しました。
①竹市雅俊センター長、笹井芳樹副センター長ら上層部４人の辞任を求めた。----首にする。
②理研発生・再生科学総合研究センター（神戸市、ＣＤＢ）を早急に解体する---無きものにする。
③小保方晴子研究ユニットリーダーを首にする---退職しないで、どうしたら、ＳＴＡＰ細胞を作る事が出来るかを皆に教えてから、首にすることを決めました。---首にされなくても、退職するしかないでしょう。研究不正行為をしたと断定しているのですから。
研究不正再発防止のための改革委員会委員のメンバーは
市川家國 信州大学医学部 特任教授 岸輝雄 新構造材料技術研究組合 理事長 塩見美喜子 東京大学大学院理学系研究科 教授 竹岡八重子 光和総合法律事務所 弁護士 中村征樹 大阪大学全学教育推進機構 准教授 間島進吾 中央大学商学部 教授、公認会計士http://www.riken.jp/pr/topics/2014/20140409_2/
この委員会のネームをご覧ください。
研究不正再発防止のための改革委員会 です。これでは、初めから、小保方晴子研究ユニットリーダーが、不正をおこなったことは、決まっており、このようなケシカラン研究者が二度と出ない様に、理化学研究所は、なにをしなければいけないか、改革が必要であれば、どの様に改革をすればいいかを考えようと云うことです。
一番良い方法が、提案されました。
①竹市雅俊センター長、笹井芳樹副センター長ら上層部４人を首にする。 ② この決定が完了したら、理研発生・再生科学総合研究センターは閉鎖する。 ③③小保方晴子研究ユニットリーダーを首にする。 会社が無くなりますから、当然、首になりますが、神戸の研究所以外は、安泰ですから、首にするのは無理でしょうか。
すごい決定ですね。裁判所より、厳しいです。判決の理由を述べないで、上の三項の事を実行するように、野依良治理事長に命じました。
これは、法律上有効なのでしょうか。
きっと、有効なのでしょう。その為に弁護士の竹岡八重子氏が居られる事になります。
この会社の収入は、殆ど、国から出ているらしいです。提案を受けなれば、予算は減ることは間違いないでしょう。
いうことを聞けば、神戸市にある再生研だけの解体で済みます。 この判断をするために、間島進吾 中央大学商学部 教授、公認会計士 がメンバーに居られます。
再生研とは、何かと云いますと、私も良く知りませんが、再生医学研究所の事らしいです。死んだ細胞や組織を生き返らそうという研究です。出来れば、死んだ人でも生き返らそう。生き返らなければ、脳だけでも、生きた状態で残そう。
これは、アメリカの映画では、達成された事になっています。
なんといっても、有名なのは、京都大学再生医科学研究所 http://www.frontier.kyoto-u.ac.jp/ でしょう。
どうして、京大の先生は、このメーバーに加えなかったのでしょう。きっと、断られたと思います。
本当に、研究論文を捏造するようでは、日本の医学界は、世界から認められなくなり、崩壊すると云うのが、東京大学の先生の考えだと承知しています。何故、承知しているのかと言いますと、メディアが報道したコメントのなかに、確か、三人の東大の先生がおられたと思います。ひょっとしたら、慶応の先生だったかもしれません。私の記憶ちがいかもしれませんが、哲学の先生が居られたと思います。ところが、今回は、東大の先生はお一人だけです。
論文を撤回せよと大問題になった時に、何故か、私が見たコメントは、東大の先生が多かった様に思います。それは、メディアが、日本の最高の大学と言うことで、コメントを求めに行ったからだと思っていました。しかし、スタップ細胞のことはなにもコメントしないで、論文の書き方が、全く素人であることに力を注いで居られました。ご自分は、再生研のことは知らないので、コメントができないからだなと思っていました。知らないのであれば、コメントしなければ良いのですが、兎に角、論文を撤回させることが、どこの大学でも、大切なのだなと受けとりました。
私の見たコメントは限られていますから、どなたか、全ての新聞社の記事を集めて調べてください。
わたしは、そのとき、東大は、全大学を上げて、再生研を援護しているのだなと思いました。 (ああ、東大は、このごろ、理化学研究所に負けているのだなと思いました)
小保方晴子研究ユニットリーダーの論文が撤回されますと、例え、一年でも、東大の研究所は安泰です。
もし、小保方晴子氏の論文が、認められましたら、それこそ、全国の大学の再生研は解体消滅となります。
私は小保方晴子氏のスタップ細胞は、出来たのだと思っています。10個ぐらいは出来たのだと思います。そこで、皆の前でやればできるかと言いますと、出来ないと思います。
出来るのであれば、100億円程出してくれる人を見つけて、とことん裁判をすれば良いと思います。完成した暁には、その出資者に、利益の10分の1を差し出せばいいと思います。
これは、1兆円では済まないほどの儲けがでる話だと思います。
そのように考えませんと、研究不正再発防止のための改革委員会委員の正体が理解できません。
小保方氏の論文は、細胞を切り取って培養したら、どんどん増えましたという研究です。切り取った細胞は、死んでいます。幾ら、処理して培養しても、増殖はしません。其のままで、数日間、干からびない様にはできるかも知れませんが笛ません。指の一部を切りとって、塩分で処理をしたら、一時は元気になるかも知れませんが、どんどん培養したら、指が出来たとはならない。なれば、良いですね。指を怪我して切り落としてしまったとします。自分の足の皮膚を切り取って、培養したら、どんどん大きくなりました。短くなった指先に手術でくっつけておきましたら、どんどん元の指に伸びるでしょうか。どんどん、伸びすぎて邪魔にならないでしょうか。こんな馬鹿なことを考えましたが、馬鹿ではないのではと皆が考えているから、研究を続けているのだと思います。お互いにつぶそうと殴り合いをしたことになります)
スタップ細胞の論文では、塩分で処理をするところが重要なのです。小保方晴子氏は塩分のことは、喋ったのです。出来ませんから、チョッツしたコツがあるのだと云われました。皆さんはそのチョットしたコツを知りたがっていますが、判りません。
私は、塩で処理は正しいのですが、ただの塩ではなくて、「海水」ではないかと思って、理化学研究所に、共同研究を匂おわして、メールで提案しました。
数日後、返事がきました。このような提案は、一杯あって、全部検討することは出来ません。
そのような事は知っているかの文章が、書いてあって、検討はしますが、一々返事はできないかもしれませんとの文面でした。
おかしいですね。この提案は、既に、研究をしましたが駄目でしたとの返事であれば分りますが、はじめて、聞いて、実験をしてうまくいけばどうされるのでしょう。今頃、一生懸命し海水を使って研究をして居られるかもしれません。
地球に存在する生物は、細胞を含めて、昔々、海の中で誕生したことを考えれば当たり前のことです。(何故か、この考えは、ただしいことに決定しています)
塩分が大切なのではなく、海水の中に含まれている何かが、有効であるのかも知れません。
これだけのヒントで、私は100億円の値打ちがあると思うのですが、そんな話は、知っているような返事でした。ズルイ人達ですね。
この人達の考え方は、普通のひとでは、理解できない対応を次々しました。その時を上回る今回の決定です。小保方氏は理化学研究所にもどって、研究を続けることができることになっていました。 しかし、今回の決定の裏には、笹井芳樹副センター長を首にするこに決まりました。そして、スタップ細胞のチョットしたコツを喋らなかったら、小保方晴子氏も首にすると云うつもりなのでしょう。
その伏線が、「 小保方晴子研究ユニットリーダーについては、「研究不正行為は重大で極めて厳しい処分がなされるべきだ」だとおもいます。
これは、弁護士の竹岡八重子の発案ではないでしょうか。
こんなことを書いたら、わたしは 罰せられるのでしょうか。
是れ以上書きますと、どのような事でも、裁判沙汰になるのでしようね。
理化学研究所の神戸支所が、解体になってもならなくても、私はどちらでも良いです。それによって、国の支出が100億円減るのであれば、それは、タイトルの[何にして戦うか]の費用に回さなければ、中国は、戦争したくてしかたがありませんから、武器を購入して、中国が変な考えをしないようにすべきです。
中国のへんな考えは、エスカレートするばかりです。
実効支配へ“不測の事態”欲しかねない中国 戦闘機同士だと状況激変
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140613/plc14061312040009-n1.htm
2014-06-14 05:26
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